運用長期化で避けられない基幹系の陳腐化、DXを見据えた伊藤忠商事の解決策とは

　世界63カ国に約120の拠点を持つ、大手総合商社の伊藤忠商事。そのグローバルなビジネス展開は、かねてSAP ERPによる基幹システムによって支えられてきた。だが、導入から25年が経過し、ユーザビリティの低下が顕著になった。保守サポート期限が間近に迫っていたことや将来に向けた機能拡張も見据え、SAP S/4HANA Cloudへの刷新を決断する。

　多数の海外拠点のERP刷新という大規模プロジェクトにおいて、同社が重視したのが「標準化の徹底」だった。既存システムから標準化に取り組んできたことでアドオン開発が少なかったことも奏功し、新環境に作り直すリビルド方式でも導入コストと時間を抑えることができた。さらにユーザー調査を通じてアドオンを90％削減。ベンダーのサポートやオフショアも活用し、開発効率の向上に成功したという。

　本資料では、このグローバルなERP刷新プロジェクトを詳しく紹介していく。同社がマルチクラウド化に舵を切る転機となった重要な取り組みであり、国内外のさらなるデータ活用効果も期待されている。また、新型コロナウイルス感染症が拡大する中で、スムーズに開発を進めた事例としても参考になる内容だ。