在宅勤務者の“どの行動”が企業をサイバー攻撃のリスクにさらすのか？

　新型コロナウイルスの感染拡大を背景に急速に広まったリモートワークは、ビジネスの継続に効果を発揮した。一方で、従業員の高リスクな行動やBYODの増加により、企業がサイバー攻撃の脅威にさらされる機会も急増している。「2021年消費者セキュリティサイバーレポート」によると、消費者の4人に1人が業務用のメールやパスワードを、食品のデリバリーやオンラインショッピングなど、消費者用のWebサイトやアプリのアクセスに使ったと回答している。

　このように、会社支給のハードウェアとソフトウェアであれば安全とは言い切れない在宅勤務者の実態が見えてきた。従業員がセキュリティ意識を向上させるのはもちろん、業務で使うアプリやデータと、個人で使うものの明確な分離や、ゼロトラスト環境の導入など、企業としても取り組むべきセキュリティの改善ポイントは幾つもある。

　本資料は、2020年11月に労働者2000人以上を対象に実施した調査に基づく、サイバーセキュリティレポートだ。アフターコロナにおいてもリモートワークは継続するとみられているが、この先にどのような課題があり、どう解決すべきなのか。今後の指針を定めるためにも、ぜひその内容を確認してもらいたい。