数千人の従業員がデータ活用で意思決定、本田技研工業の事例に学ぶBI刷新とDX

　自動車業界を主要事業とし、世界で約3000万台の販売実績を誇る本田技研工業。近年では電気自動車や自動運転車など新しいトレンドが生まれる中、こうした変革に対応すべく、データ活用による既存事業のバリューチェーン最適化を目指す組織を新たに設置。データサイエンティストにとってより使い勝手のよい仕組みを構築するため、BIツールの刷新に踏み切った。

　特に求めたのが、データを理解して素早く洞察を深めていくためのビジュアライズに優れた環境だ。新たなBIは、洞察力を高めるためのセルフサービスBIとして有益なほか、IT部門に頼らずとも環境整備が可能な点が魅力だった。バックエンドが公開されているため“シャドーIT”につながることもなく、望む形でのシステム連携が可能になる。

　導入当初は400人程度の利用だったが、現在では全社で数千人規模に拡大。ツールの教育支援を通じてデータ活用による意思決定の企業文化醸成につながっているほか、1カ月かかっていた資料作成を1日に短縮するなど業務効率化にも大きく貢献しているという。本資料では同社におけるDXの事例を基に、このBIツールについて詳しく紹介する。