VPNやモバイルルーターに不満、テレワークのネットワーク課題をどう解消する？

　国内では新型コロナウイルスの流行を受けて2020年4月に緊急事態宣言が発出されたことで、テレワークが急速に浸透した。1000社以上の幅広い業種の企業を調査したところ、緊急事態宣言中の1週間において、1日以上のテレワークを実施した企業が90％に及んだことが分かった。週5日以上のテレワークを実施した企業も60％超に上り、多くの企業が完全なテレワークに切り替えたようだ。

　もちろん業種別で見れば、実施状況には大きな差がある。公共系や運輸、医療・福祉など遠隔対応が困難な業種では実施率が低く、部門別でも書類・承認関連業務の多い経理・財務・人事で低くなっていた。また、やはり注目すべきはネットワーク環境だろう。VPN利用が79％と高い一方で、会社支給のモバイルルーターへの不満の声が大きかった。セキュリティと快適性をどう両立するか、苦労する企業の姿が浮かぶ。

　本資料では、調査の詳細に加えて、テレワークで生産性が低下したとの声や、テレワーク未実施の理由など、多様な実情を明らかにしている。再び緊急事態宣言が発令されたことをふまえ、改めて過去のテレワーク状況を振り返ることで、自社のテレワーク環境の課題改善のヒントが見つかるだろう。