企業のセキュリティ実態調査、DXとテレワークが進むもセキュリティに課題あり

　日本、アメリカ、オーストラリアの企業を対象に行われた情報セキュリティに関する取り組みの実態調査によれば、DXに取り組んでいると回答した日本企業の割合は、2019年の43.9％から2020年には76.5％へと大きく上昇した。しかし、米・豪と比べるとその割合は低く、かつDXに伴うセキュリティへの取り組みも遅れていることが分かった。

　約半数の日本企業が、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、ビジネスを継続するためにテレワークが急速に広がった。しかし、テレワーク実施企業の約4割は、テレワークのためのセキュリティ対策が追い付いていないことが分かった。

　このように、同調査からは各国企業のセキュリティに対する興味深い傾向や意識の違いが見えてきた。本資料では、この調査結果を詳しくまとめているので、自社の取り組みを見つめ直すきっかけとし、セキュリティ対策の強化に役立ててほしい。