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富士通クラウドテクノロジーズ株式会社
クラウドではじめるDR対策、インフラ/復旧/利用者の3つの視点で見る利点とは
意図しない事柄や災害が増える今、事業継続性を強化すべくBCP/DR対策に取り組む企業が増えている。特にDR対策では、インフラや業務復旧性だけでなく、“利用者視点”での対策も必要になる。それを実現する、クラウドの活用法とは?
コンテンツ情報
公開日 |
2020/12/17 |
フォーマット |
URL |
種類 |
Webキャスト |
ページ数・視聴時間 |
60分57秒 |
ファイルサイズ |
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要約
近年、意図しない自然災害、人為災害、疫病災害などにより、出社できなくなったり停電が続いたりなど、事業継続を危うくする事態が多発している。これに対し、多くの企業では対策計画書であるBCPの策定と、被害の最小化に向けた予防措置としてのDR対策が進められている。
特にDR対策では、インフラの冗長化や多拠点化、バックアップやデータ同期による業務復旧性の強化はもちろん、オフィスが使えなくなった場合でも業務継続を可能にする“利用者視点”での対策も必要になる。またその際は、シングルポイントの排除、自動化による効率化といった点を重視することが、迅速な復旧を実現するポイントになる。
そこで検討したいのが、クラウドサービスを活用したDR対策だ。本Webキャストでは、オンプレミス/クラウド、またはクラウド/クラウドといった2つのパターンを例に、クラウドサービスを活用したDR対策のメリットや、環境構築の要点を解説する。業務復旧を意識したバックアップの仕組みや、デスクトップ仮想化によるDR対策の実現法も紹介しているので、参考にしてほしい。