新常態となったリモートワーク、在宅勤務の生産性は「5つの要件」で向上する

　企業が在宅勤務をサポートすることは今や当たり前のこととなりつつある。民間調査機関によると、リモートワークのような柔軟な労働環境を選べるようになれば、米国のGDPを10％以上も増加させる経済効果が見込まれるという。人材採用の範囲拡大、有能な人材の獲得、通勤に要するコスト・時間の削減などメリットは多岐にわたる。

　ただ、こうしたメリットを実現するには、テクノロジーの統一が欠かせない。従業員が必要とするアプリケーションやデータを、勤務場所にかかわらず、どんなデバイスからでもアクセスできる単一のプラットフォーム上にまとめるのだ。従業員は1つの仕事を完了するために複数のアプリケーションやデータを行き来する必要がなくなり、情報の検索にかかっていた時間を、より価値の高い仕事に充てられるようになる。

　平均的な従業員は36種類ものクラウドサービスを利用し、その切り替えに毎日60分もの時間をかけているという調査結果もある。セキュアかつ柔軟なリモートワークプラットフォームは、従業員の生産性を大きく高めるだろう。本資料では、そのプラットフォームに求められる5つの要件を解説していく。