コンテンツ情報
公開日 |
2020/11/05 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
製品資料 |
ページ数・視聴時間 |
2ページ |
ファイルサイズ |
2.21MB
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要約
既存IT機器が安定稼働しているにもかかわらず、ベンダーの保守サポート終了を理由に、3~5年のサイクルで買い替えを行う企業は少なくない。このような状況では、運用コストがかさむのはもちろん、IT投資計画をベンダーに左右されることにもつながってしまう。これを解決する手段として注目したいのが、「第三者保守」の利用だ。
ハードウェアベンダーと同等、もしくはそれ以上のSLAでサポートを割安に受けられる第三者保守により、機器の買い替えコストを最大80%程度削減できる。また、保守契約にソフトウェアのメンテナンスが含まれる場合、ハードウェアのサポート終了(EOL)より2~3年早く訪れるソフトウェア部分のメンテナンス終了(EoSM)を迎えた時点で第三者保守に移行すれば、さらに大幅なコスト削減が期待できる。
実際に、第三者保守を活用して数十億円規模のコスト削減を実現した事例も報告されているが、一方で成果を上げるには、保有するハードウェア資産の棚卸しを行い、最適な移行時期や優先度を検討するなど、多くの準備が必要となる。本資料では、第三者保守のメリットとともに、そのスムーズな導入を実現する秘訣について、分かりやすく解説する。