HRデータ活用を推進、飲料メーカー人事部が実感したセルフサービスBIの効果

　総合飲料メーカーのキリンホールディングスでは、従業員の本音を聞き取るため、人事部の担当者が全国の拠点で2000～2500人を対象に「人事巡回面談」を実施している。しかし、人事台帳が連携されておらず、面談では各種データやツールを差し替えて見比べなければならないという非効率な状況にあった。

　人事管理業務の課題は他にもあり、タレントマネジメント用の統一ツールがなく業務が属人化していたほか、人事ERPの帳票系機能が複雑な処理に対応できず、二次加工が必要となっていた。同社は人事データのフル活用を推進するため、ERPリニューアルに際して、帳票系機能と業務チェック機能は別のツールで対応することを検討。その結果、ETLを標準搭載したセルフサービスBIを採用した。

　これにより人材情報の可視化、面談作業の効率化を実現し、情報の統合による質の高い面談が可能になった。またレポーティング機能が強化され、レポート出力の自動化や帳票作成も容易化できたという。本資料では、同社における同ツールの導入効果について詳しく紹介する。