Oracle JDKのライセンスモデルが変更、セキュリティへの影響と必要な取り組み

　2019年、OracleはJavaのライセンスモデルを大きく変更した。従来、ユーザーは無償でセキュリティ更新プログラムを入手することができたが、ライセンスモデル変更により、それ以降、Oracle JDK 8および11からの先のバージョンを商用目的で利用するユーザーはサブスクリプション契約なしではセキュリティ更新ができなくなった。

　セキュリティ更新プログラムを適用しないJavaの運用は企業全体のITシステムに影響を与えるほか、情報漏えいを招く恐れもあり、組織にとって大きな問題にも発展しかねない。そのため組織は対応を急いでいるものの、ライセンス体系の複雑さが取り組みの阻害要因となっている。

　本コンテンツでは、Oracle JDKの新たなライセンスモデルについて解説するとともに、Java環境のインストール状況の棚卸や、Javaアプリケーションの評価といった、対応のためのアプローチについて提案している。併せて、包括的なサポートを提供する、Javaアドバイザリーサービスも紹介しているので、対応に苦慮している組織はぜひ一読してほしい。