感染症の拡大によるテレワークの爆発的な普及は、週5日間の通勤、固定された勤務場所といった、働き方の前提を大きく変えた。一方で、オフィスと比べて作業効率が落ちた、コミュニケーションが減った、という声も少なくない。しかし、本来テレワークは、適切なツールの提供やルールの整備、文化の醸成を行えば、オフィスと同等か、それ以上の生産性を実現する可能性を秘めている。
例えばツールに関していえば、オンライン会議やビジネスチャットといった全社共通のコラボレーション基盤や、ダイレクトアクセス環境を整えることで、ガバナンスの徹底や情報共有のサイロ化を回避できる。また、全ての会議依頼で必ずオンライン会議を設定する、社内通知はテレワーク従事者もアクセスできる環境に掲示する、といったルールを設定することで、無駄な出社を軽減することも可能になる。
さらに、持続的なテレワーク制度を実現するには、企業の文化として、遠隔ベースでのコラボレーションを受け入れる土壌を醸成することも欠かせない。本資料では、離れた場所同士で働く同僚やステークホルダーとつながり続けるためのコラボレーションのポイントを、3つの視点から解説する。