SOCは次世代型へ、“事前対応型”の脅威対策に必要な4つの機能とは？

　欧州のGDPR（一般データ保護規則）、米国カリフォルニア州をはじめとするプライバシー保護法制度の強化は、SOC（セキュリティオペレーションセンター）へのプレッシャーをかつてないほどに高めている。しかし、SOCチームへの調査では43％がセキュリティツールより攻撃の進化が速いと考えており、35％がSOCのスキル不足を感じているなど状況は芳しくない。

　この抜本的な改善を狙い、次世代SOCのビジョンが提唱されている。要件は2つだ。1つは、被害を最小限に制限または阻止するために脅威とネットワークへの侵入をより早く見つけ出すこと。もう1つが、従来の受動的な防御スタンスから、脅威ハンティングに代表される積極的なアプローチに移行することだ。具体的には、4つの重要な機能の実装を目指すことになる。

　そこで本資料では、脅威アラートによる疲弊やトリアージの属人化といったSOCの課題を再確認するとともに、その改善策となる次世代SOCのビジョンを提案している。本資料を参考に、「脅威インテリジェンスとAI活用」「プロセスの自動化」「統合プラットフォーム」など、SOCの進化に必要な重要機能を実装してほしい。