チェーンストアの課題、本部と店舗間のコミュニケーションのズレを解消するには

　複数の店舗を運営するチェーンストアにとって、本部と店舗間の円滑かつ確実なコミュニケーションは不可欠だ。しかし、実際には「情報が正確に伝わらない」「現場の状況が見えない」という本部の声、「情報が埋もれる」「すべきことが分からない」という店舗の声が聞かれる。

　このような課題を解消するには、業務指示の発信や管理、実施状況の確認などを効率化するコミュニケーションツールを活用することも一手だ。例えば本部側は、発信した業務連絡や指示について、店舗での開封率や実施状況を、配信した指示・連絡を店舗（もしくは個人）ごとに把握できるようになる。店舗側にとっても自店舗向けの指示・連絡のみを管理でき、かつ期限も明確になるため、必要な情報が埋もれることがなく、やるべき業務に集中できるといった効果が期待できる。

　本資料では、業務指示フローのほかにも、アンケートや文書共有など多彩な機能を備えたツールを、活用イメージや使い方を交え紹介する。アンケート機能を使って、店舗ごとの売上報告集計や店舗からの要望や改善案を吸い上げ、次の策につなげるといった使い方もできるだろう。自社での活用法をイメージしながら読み進めてほしい。