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ソーラーウインズ・ジャパン株式会社

事例

ソーラーウインズ・ジャパン株式会社

200キロ離れた採掘施設を結ぶネットワーク、安定稼働をもたらした予防戦略とは

本社から200キロ以上離れた辺境での資源採掘を支える巨大ネットワーク。過酷な地理条件下でのネットワークは脆弱となり、インフラの障害の発見・対応も困難になる。その環境から、問題発生を未然に防ぐまでに環境を改善した企業がある。

コンテンツ情報
公開日 2020/03/19 フォーマット PDF 種類

事例

ページ数・視聴時間 3ページ ファイルサイズ 386KB
要約
 Consolidated Mineralsは、オーストラリアを本拠とする世界的なマンガン生産企業だ。同社は、ネットワークに“距離”という課題を抱えていた。採掘現場のある西オーストラリアのピルバラと、本社を結ぶマイクロ波ネットワークリンクは実に200キロ以上に及ぶ。地理的な問題と過酷な気候もあってネットワークは脆弱になり、ネットワーク障害となれば安全上の理由から採掘を停止するケースもあった。

 同様の状況を予防するには、ITチームがネットワーク環境からリアルタイムにデータを収集し、即時の危機管理、レポート作成、監査を行い、問題を正確に特定できる環境整備が必要だった。そこで、カギとなったのが可視性だ。その実現のため、同社はネットワークの統合監視ツールを導入した。

 意外にも、その採算はすぐに取れたという。オペレーションセンターの1カ所でエアコンが故障し、加熱による機器の故障につながるところ、この新たなツールによって早期に警告が出され、素早い問題解決につなげられた。本資料では、その成果をはじめ、過酷なネットワーク環境でも安定運用を実現した統合監視ツールの効果を紹介している。