400社アンケートで見えた、利便性とセキュリティを両立するテレワークの現実解

　働き方改革の実践に向け、多くの組織でテレワーク環境の整備が進められている。国内の情報システム部門を対象に実施されたアンケート調査によると、テレワークに取り組む組織は全体の70％にも達しているという。また、その導入に際しては、多くの企業がセキュリティ強度と利用者の利便性そしてコストという3項目を重視していた。

　実はテレワークの方式として、総務省が6種類のパターンを定義している。ただ、全ての方式が現実解となるものではない。基本形としては、会社PCをテレワーク端末として持ち帰る方式、クラウド上のアプリケーションを利用する方式があるが、これらはセキュリティと利便性を両立するには難がある。両立可能な形としては仮想デスクトップ方式もあるが、コストや導入負担は大きく増してしまう。

　そこで注目したいのが、残る3つの方式の組み合わせだ。本コンテンツでは、アンケート調査の結果からテレワークの成功と失敗、それぞれの要因を分析した上で、テレワーク方式の現実解を紹介している。自社ビジネスに最適な手法は何なのかを把握する資料として役立ててほしい。