BCP／DR対策で注目、日本グッドイヤーが「沖縄データセンター」に見出した利点

　乗用車やトラック、バスなど幅広い分野にタイヤを提供している日本グッドイヤー。同社は、以前から災害発生時などを想定したBCP対策に課題を抱えており、DR（ディザスタリカバリー）サイトの構築を必要としていたが、当時利用していたデータセンターは、立地条件やコストの面で要求水準を満たさず、導入できずにいた。

　しかし、ビジネスの状況が変化し、災害対策ポリシーが変更されたことを機に、同社はDRサイトの構築を決断。その実現に向けたデータセンター選定では、シンガポール、兵庫県、沖縄県と立地の異なる3つのデータセンターに絞り込んで入念な検討を実施した。その結果、選んだのが沖縄データセンターだった。

　沖縄県の場合、現地への移動にかかる時間がネックとなるが、この問題は現地SEによる保守サービスで解消可能となる。また専用回線のコストなどの面でも、沖縄データセンターには大きなメリットがあったという。本資料では、コストと運用負荷を抑えつつDRサイトを構築できた理由や、同社も注目した「沖縄県の優位性」を紹介する。