製品資料
日本電気株式会社
ベストプラクティスなきデジタル変革、国内企業の成功事例から見えたポイントは
コンテンツ情報
公開日 |
2019/08/05 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
製品資料 |
ページ数・視聴時間 |
29ページ |
ファイルサイズ |
1.15MB
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要約
デジタルトランスフォーメーション(DX)が国内でも注目され、その推進組織のリーダーとなる「デジタル部長」を新設する企業が増えている。ただ、基幹業務の改革であればERPによる標準化などのベストプラクティスが存在したが、DXのベストプラクティスは存在しない。デジタル部長は目的も期待値も曖昧な中で、指針を定めなければならない。
この取り組みでは、フレームと環境を用意し、関係者の認識共有と各人の動機付けを図りながら、社内にデジタル文化を醸成することが重要となる。中でも注力すべきポイントが、社内の縦・横での議論の活性化にある。自身がファシリテーターとなりつつ顧客目線のアイデアや意見を出し合える環境を作り、アイデアの実現性評価やコアコンピタンスを見定め、集中的にリソースを投下する。
こうしてビジョンや活動フレームが決まり、有機的な組織が形になればDXは自然と進展していく。本資料は、こうしたデジタル部長の活動ポイントを考察するとともに、国内ICTベンダーの成功事例やDX推進に役立つソリューションも紹介している。今後におけるDXの指針として、ぜひ参考としてもらいたい。