コンテンツ情報
公開日 |
2019/07/25 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
プレミアムコンテンツ |
ページ数・視聴時間 |
4ページ |
ファイルサイズ |
6.06MB
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要約
自然災害の多い地域の医療機関は、損害に備え復旧計画を用意しておくことが重要だと認識している。IT部門が事前に講じる対策には、フェイルオーバーやバックアップの実施、IT機器を安全な場所に移動させることが挙げられる。とはいえ近年は電子カルテをはじめとしたさまざまな医療ITが広く普及しており、どんなに準備万端にしていても停電などの災害が発生したら、治療体制に大きな制約を受けることになる。
医療機関にとって、自然災害が起こったときの大きな問題は、システム停止からいつ復旧できるかにある。災害復旧(DR)対策のためにクラウドにバックアップを置いておくのは、復旧をしやすくするための有効な手段の一つだ。ただしクラウドベースのDRを導入する場合には、考慮すべき5つの要素がある。TechTargetジャパンの関連記事をまとめた本稿は、2018年9月にハリケーン被害を受けた米国の医療機関がどのような苦難に直面したかを振り返りつつ、クラウドベースのDRを採用する際に検討すべき要素を解説する。