「第三者保守サービス」でコストはどれだけ減る？　4社の事例で知る導入効果

　製造業をはじめ、研究施設や通信業など多くの組織で課題となっている、システムの保守運用。特にメーカー保守の打ち切り（EOSL）による不合理なリプレースにより、保守費用の増大に頭を悩ませているケースは少なくない。そんな中で今普及しつつあるのが、「第三者保守サービス」の活用だ。

　例えば多数のネットワーク機器を抱える大手総合電気メーカーでは、6～7年という短期間でのEOSLによる定期的なリプレースで保守費用が増大し、IT予算を圧迫。その解決が急務となっていた。そこで同社は、メーカー保守より2～3割安価な第三者保守への切り替えを決定。さらに障害発生時に自身でパーツ交換を行うサービスへも切り替え、さらなるコスト削減とともに修理の迅速化も実現したという。

　本コンテンツでは、同社を含む4社の事例を基に、この第三者保守サービスの実力を探っていく。メーカー保守から第三者保守＋自営保守への移行でサーバ／ネットワーク保守費用を大幅に削減した事例や、リファービッシュ品のワークステーションと予防保守で10年以上の長期システム延命に成功した事例から、多くの組織に選ばれている理由が理解できるだろう。