銀座メガネの店づくり、店舗状況報告をメールから「自作アプリ」へ移行したわけ

　コンタクトレンズやメガネ、補聴器などを扱い、多店舗展開する銀座メガネでは、ITを活用した店舗間の情報共有に力を入れ、多くの顧客からの支持を集めていた。店舗品質の継続的な向上のため、状況調査を定期的に行っていたが、メールベースだったため、報告精度にばらつきがあり、データ管理や分析もままならなかった。

　店舗戦略の立案を目的に、同社はオリジナルの店舗状況報告モバイルアプリを作成。報告精度の向上、情報管理の一元化、情報共有の効率化を実現したが、アプリの開発や導入は、大きな負荷もなく、シンプルかつ短期間で行えたという。

　同社が、オリジナルアプリを簡単に作成できた理由とは何だったのか？　本コンテンツを読めば、複数の店舗管理にアプリを導入し、業務をデジタル化するためのハードルがいま、思ったよりも低くなっていることに気付くだろう。