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日本オラクル株式会社

事例

日本オラクル株式会社

日本を支える防災情報基盤が、相互運用性を備えるデータレイクで構築された理由

クラウドは多数の利点を持つが、大容量データのリアルタイム処理は数少ない弱点の1つだ。レイテンシの大きさがネックとなってしまう。しかし、国内の防災対策を担う情報基盤ではパブリッククラウドを採用しているという。なぜなのか。

コンテンツ情報

公開日 2018/12/06 フォーマット PDF 種類 事例
ページ数・視聴時間 4ページ ファイルサイズ 2.01MB

要約

 非構造化データなど、多種多様なデータを本来の形のまま保存でき、効率的に利用できる「データレイク」の活用が国内で進んでいる。災害対策の要となる防災科学技術研究所でも、災害時の迅速で合理的な意思決定を支える「防災情報サービスプラットフォーム」を整備する中で、データ層アーキテクチャとしてデータレイクを採用した。

 そのポイントの1つが、相互運用性だ。基盤としてデータベースの性能と拡張性に優れたパブリッククラウドを採用することで、RDBMSやHDFS、オブジェクトストレージなどに用途別にまとめられたデータを、サービス層のシステム形態に合わせてインタフェースを柔軟に選択できるようにした。これにより高速開発や管理コストの削減など、さまざまなメリットが期待できる。

 クラウドはレイテンシが大きく、大容量のデータ処理が求められる災害対策には適していないと考えられがちだが、同研究所が採用したクラウドは処理性能に加え、同時並行処理に強く、拡張も容易というメリットも備えている。本資料で、国内の防災情報基盤の強みを、さらに詳しく解説する。

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