システム変更もハード導入も不要、低コストで低負荷な脅威情報サービスの実力

　ランサムウェアや脆弱性攻撃、ゼロデイ攻撃など進化を続ける脅威への対抗手段として、ふるまい検知をはじめとした新たなセキュリティ対策を模索する企業が増えている。しかし、実際にはコストや運用負荷の課題から、導入に踏み切れないケースも多い。

　そうした企業の間で注目されてきているのが、2500万以上の攻撃者のIPアドレス情報を分析して構築されたデータベースを活用し、不正通信をブロックする「脅威情報サービス」だ。最大の特長は、既存のファイアウォールやDNS製品に設定すればシステムを変更せず導入でき、新たなハードウェアの導入を不要としない点だ。コストを大幅に抑えられるほか、防御は自動で行ってくれるため運用面でも負荷軽減効果は大きい。

　また通常のファイアウォールはあらかじめ設定したIPアドレス／ポート番号に対するブロックのみとなるが、脅威情報サービスのデータベースは常に最新状態に保たれるため、最新の脅威にも対応可能だ。リーズナブルかつ低負荷で強固なセキュリティ対策を実現する脅威情報サービスの実力を、本コンテンツで確認してほしい。