大地震が懸念される東京近郊データセンター、どこまで安全性にこだわるべき？

　東京近郊のデータセンターを利用する上で、発生が予測される首都直下地震への懸念は避けられない。この「安全性」に特に配慮したクラウドサービス向けデータセンターが、千葉県印西市にある。

　その建物は震度7まで耐える最先端の免震技術を施しており、予想最大損失率（PML）も3％と極めて低い。基礎にも地震絶縁装置とテフロンスライダーを用いることで振動を大きく減少し、建物はもちろん、ハードウェアやスタッフを守る仕組みだ。結果、ハードドライブの損傷はもちろん、書き込みエラーが発生する可能性が低下する他、ブレードサーバや冷却装置などが振動により落下するのを防ぐ効果も期待できる。

　加えて、クラウド需要の急増を背景とする高度なエッジ接続ニーズに対応できる「接続性」、年間電力使用効率（PUE）1.5以下を実現する「冷却性能」も注目したいポイントだ。この強固で効率的なデータセンターでクラウドサービスを運用すべき理由を、本資料でさらに詳しく解説していく。