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アイティメディア株式会社
離職防止に効果あり? 健康経営に役立つ健康増進テクノロジーと福利厚生施策
コンテンツ情報
公開日 |
2018/07/12 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
プレミアムコンテンツ |
ページ数・視聴時間 |
10ページ |
ファイルサイズ |
465KB
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要約
少子高齢化の時代、あらゆる企業が人材の確保に課題を感じている。離職防止の観点からみても、従業員の満足度を維持するための健康管理と福利厚生は企業の重要課題といえよう。企業主導の健康増進プログラムの中には、斬新なテクノロジーもある。2018年以降、企業はルームセンサーやチャットbotなどの新しいテクノロジーを導入するようになると予測する専門家もいる。
ストレス管理を含む従業員の健康増進プログラムへの投資は、企業にとって非常に大きな価値がある。ある調査によると、ストレス管理を含む健康増進プログラムのおかげで、49%の企業が「従業員の生産性が高まった」と報告しているという。しかも46%の企業が、それらのプログラムを実施した結果として「従業員の仕事へのやりがいがより増した」と報告しており、医療費の請求も平均で13.4%減少したという。
本稿では、チャットbotやウェアラブルデバイス、DNA検査キットなどといった、次に台頭しそうな健康増進の技術トレンドと、雇用者側が実施している福利厚生の対策について紹介する。