「自分は大丈夫」という社員も引っ掛かる――不審メールへの耐性を高める訓練法

　標的型メール攻撃の被害が相次いで報告される中、従業員への注意喚起だけでなく、対応能力を高めるための訓練に取り組む企業が増えている。しかし、従業員の多くは「自分は引っ掛からない」と考えているため、形ばかりの訓練となりがちで、実際の対応能力には疑問符が付くのが現状だ。

　それでは、従業員が「高度な標的型攻撃の回避は困難」という前提を理解し、常に「被害を最小限に抑える」ための行動を取れるようにするためには、どのような訓練が必要となるだろうか。その方法は習熟レベルに応じて幾つかあるが、まず行わなければならないのが「不審メールへの耐性」の把握だ。

　その際、不審メールの開封率を集計するだけではなく、開封後に所定の対応が取れたかどうかも確認することが重要となる。本資料では、標的型メール攻撃への対応能力を高めるためのポイントを解説するとともに、標的型メールの疑似体験からアンケートによる現状分析、対応方法の研修までサポートする訓練サービスを紹介する。