コンテンツ情報
公開日 |
2017/08/07 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
製品資料 |
ページ数・視聴時間 |
17ページ |
ファイルサイズ |
1.6MB
|
要約
大型ストレージを保有する企業にとって、正規メーカーの保守期間終了、いわゆるEOSL(End of Service Life)が大きな負担になっている。新規システムへ移行するまでのつなぎや、コスト削減のためのシステム延命という意味でも、どうしても延命保守サービスが必要になるケースが増えている。
そこで活用されているのが第三者による保守サービスだ。正規メーカーではできないこと、例えば、マルチベンダーによる柔軟な対応も、第三者による保守なら可能だ。また、市場で保守部材が入手できる限り、ハードウェア保守を継続することも可能となる。不具合検知からログ解析作業まで対応可能な延命保守サービスを活用すれば、保守業務の効率化につながるのも利点だ。
しかしながら、日立SANRISE、EMC、NetAppといった大型ストレージにおいては、遠隔障害監視サービス提供の難しさ、機器構成の複雑さから第三者による延命保守サービスが難しいとされてきた。本コンテンツでは、第三者による大型ストレージ機器延命保守の課題を提示し、延命保守サービスを利用する場合の注意点と、その解決策を詳しく紹介する。