3分の1のコストで更新も拡張もタブレット連携も実現、テレビ会議システム最新動向

　大手企業の6割が導入済みといわれるテレビ会議システム。実は、この2016年にサポート終了を迎える製品が多く、システム更新に向けて検討が進んでいる。ところが、現状維持にしても機器の部分的な入れ替えだけで済まなかったり、性能アップや構成拡張をしようとしても、さまざまな事情から要件を満たせないケースが続出している。

　更新で問題となるのは、まずコストだ。新たな各専用機器が予想外に高価となり、予算内に収まらないケースや、別ベンダーの安価な機器の組み入れを検討したものの、接続費用など別料金が発生してしまいコスト圧縮が進まないケースなどだ。また、事業成長に伴って海外も含めた多拠点の展開や、ビジネスニーズによるモバイル活用なども、運用管理コストの問題は避けて通れない。

　本ホワイトペーパーは、テレビ会議システムの最新動向を具体的な数字とともに解説したものだ。新しいニーズに簡単な運用と操作で対応し、MCUや接続サービスなしで100拠点以上をつなぎながらも、コストは従来の3分の1で導入する方法を紹介している。