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株式会社電通国際情報サービス

事例

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塩野義製薬が「実際原価」の把握で競争力を向上、製造業におけるコストコントロール強化の威力

グローバルで激しい競争にさらされる製造業では、コストコントロール能力が競争力強化の大きな源となる。大手製薬企業の事例をもとに、原材料の実際使用量や現場の実際作業時間を加味した「実際原価」の把握と、それをベースにしたハイレベルなPDCAサイクルの実践を学ぼう。

コンテンツ情報

公開日 2015/12/22 フォーマット PDF 種類 事例
ページ数・視聴時間 2ページ ファイルサイズ 1.43MB

要約

 高いコストコントロール能力が、なぜ製造業における競争力の源泉になるのか? それは、製造現場での改善活動の実効性が向上するからである。正確なコスト情報が把握されることで、現場でのさまざまな改善策の効果を着実につかむことができ、データを活用したムダのないPDCAサイクルの実践が具体的に実現する。

 コストコントロールには原価情報の可視化や共有化が不可欠だが、最近では「実際原価」の把握によるPDCAサイクルの実践が注目されるようになった。実際原価は「標準原価」とは違い、原材料の実際使用量や現場の実際作業時間を加味した原価の計算方式だ。実際原価はこれまで以上に経営の実態を明らかにするだけでなく、現場のコスト意識の向上を生み出し、継続的なムダの排除による効率的な生産体制の構築に役立つ。

 本ホワイトペーパーは、こうした実際原価の把握を推進するIT導入事例を紹介している。大手製薬企業である塩野義製薬による、原価管理パッケージとSAPデータ抽出ツールを組み合わせたシステム導入の取り組みを詳細に解説しながら、数値に基づくPDCAサイクルの実践体制がいかに構築されていったかを示す。

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