事例
富士電機株式会社
システム部門に頼らず業務部門が直接データ活用、さまざまな業種での実例紹介
コンテンツ情報
公開日 |
2015/10/16 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
事例 |
ページ数・視聴時間 |
9ページ |
ファイルサイズ |
2.41MB
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要約
基幹システム内のデータを活用する上で問題となるのは、業務部門が欲しいデータを引き出すために、必要以上の時間がかかってしまうことだ。さらに別の切り口を加えようとすると、また一層の時間を要してしまう。こうした状況を作り出している原因は、基幹システム内のデータ加工に時間がかかることと、そうした作業をシステム部門に依頼しなくてはならない体制だ。
業務部門の担当者がシステム担当者と同様の専門作業を行ってデータの抽出・加工を行うのは現実的ではないが、業務部門が自由にデータを参照・活用できるように、DWHやデータマート関連のサーバと連携させる手段はある。データベース汎用検索ソリューションを利用する方法だ。これはWebアプリケーションサーバを介して連携するため、セキュリティを確保できて、導入も容易だ。
本ホワイトペーパーは、データベース汎用検索ソフトを導入した各社の事例を紹介している。平均10日かかっていたデータの入手を即日で業務部門が取得できる体制に切り替えた情報通信企業のケースをはじめ、小売業、製造業、電機業など、さまざまな業種における具体例が解説されている。