Webサイトが改ざんされた！　そのとき、企業が迅速に取るべき8つの行動とは

　企業のWebサイトが狙われている。2013年に年間7000件を超える被害が報告され、2014年も毎月400件のペースで被害が報告されている。企業のWebサイトが改ざんされると、個人情報が流出したり、フィッシング詐欺の道具に利用され、最大の被害者はその企業の顧客になる。

　実際に改ざんを受けた場合、企業は公的機関への届出や被害者への対応、Webサイトの閉鎖、原因究明、改修など早急な対策が必要になる。対応期間は1カ月を超え、コストが掛かるほか、商取引の停止や、信用の失墜など、ビジネスリスクも大きなものになる。改ざんや悪用の手口が複雑になり、多様化している今、もはや100％の防衛策は存在しない。

　本資料は、このような多大な影響を及ぼすWebサイト改ざんの現状を紹介した上で、万が一Webサイトが改ざんされた場合、改ざんの発覚から改修後の再公開まで、企業が取るべき8つの対応を順を追って詳しく解説する。また、改ざんを瞬時に検知し、迅速な復旧を可能にする製品を紹介する。