社内のコミュニケーションで日々使われる、メールやチャット、社内ポータルなどのツール。しかし、それらを使って情報を“送った”はずが、相手に“伝わっていなかった”というケースは少なくない。実際、ある調査によれば、部門間コミュニケーションに課題があると回答した総務担当者は77.5%に上っている。
こうした情報伝達のすれ違いが起こる背景には、受信側・発信側双方が抱える課題がある。具体的には、情報を受け取る現場側は「情報の抜け漏れ」や「情報量の多さ」に悩んでおり、情報を発信する側は「発信後のフォロー活動」に課題を感じているようだ。つまり問題は“情報を送る”ことではなく“送った後”にあるため、情報伝達のすれ違いをなくすには、発信と到達の間にある“空白”を埋めることが重要となるのだ。
本資料では、調査データを基に社内コミュニケーションの実態を確認しながら、情報伝達に特化した社内通知アプリケーションを取り上げ、機能や特長を紹介する。年間180万円/約600時間の“見えないコスト”の削減など、具体的な導入効果も示されているので、ぜひ参考にしてほしい。