「家電量販店で売っている安いコンシューマー機で十分ではないか」「同じようなスペックなのに、なぜ法人向けモデルは高いのか」――。PCの更新時期になると、こうした声が経営層や現場から上がる。だが予算を優先して最低スペックの機種を選べば、いずれ「動作が重い」「Web会議が落ちる」というクレーム対応に追われることになる。
処理を重くしている真犯人は、利用者の目に見えないところにある。EDRやディスク暗号化といったセキュリティツールはバックグラウンドでCPUとメモリを消費し、Web会議ツールやブラウザ上で動く業務アプリケーションはネットワーク帯域まで奪う。端末側でAI関連処理を担わせるなら、NPUやGPUの要件も加わる。ハードウェアに求める性能を決めるのは、カタログスペックではなく自社が使うソフトウェアだ。
本資料は、その負荷を客観的に洗い出す手順を示した上で、TPM 2.0や生体認証、部品単位で交換できる保守といった企業向けPC特有の必須条件を整理する。3~5年というライフサイクルを前提に、職務ごとに最適なカテゴリーを選ぶ指針も示す。