会計システムにも「変化への対応力」が必要、そのために必要な機能は？

　DX推進の第一歩として、多くの企業がレガシー化したシステムの刷新を進めている。会計システムにおいてもその動きは同様だが、多様な製品の中からどれを選べばよいのか迷う企業は少なくない。

　さらに、製品選定は従来の「自社業務との親和性」「基幹システムとの連携性」「価格」といった要素に加えて、“変化への対応力”を見極めることが重要になっている。ビジネス環境が激しく変化する中、経営資源である「カネ」を管理する会計システムにも変化に応じた活用が求められるためだ。

　例えば、会計システムには経営戦略に欠かせない情報が日々蓄積されていくが、単に仕訳を登録して貸借対照表や損益計算書を作成する仕組みでしかなければ、そのIT投資は不経済ではないだろうか。なぜなら、それらの情報を経営の意思決定を支えるために活用すれば、会計システムは経営支援ツールに変えられるからだ。

　本資料では、このような視点を取り入れた「会計システムの選び方」を会計コンサルの目線とユーザーの声を基に、5つのポイントに整理して解説する。システムは使ってみなければ良さが分からないといった不安を解消するためにも、ぜひ目を通してほしい内容だ。