急増する"内部脅威"から企業を守る、セキュリティ対策ツールの強みと弱みとは

　モバイル／リモートワークの普及により、"内部関係者"には、正規の従業員以外に委託業者や請負業者も含まれるようになった。こうした人々は、自己のデバイスやクラウドベースのアプリケーションを、企業ネットワーク上でセキュリティを考慮せず使用することも多く、インシデントが急増している。そのため企業は多様なツールで対策を図っているが、それらには限界もある。

　例えば、ユーザーアクティビティー監視（UAM）ツールは、エンドポイントに焦点を当てたリスクの特定に有効な一方、ネットワークレベルのデータは考慮されていない。そのため、不審な行動に関するフォレンジック証跡の作成、ポリシーに違反した操作の確認は可能だが、DNSトンネルなどを使う高度な内部脅威は検知できない。また、事後対応型のアプローチしかとれない点も問題となる。

　本資料では、ユーザーリスクの特定、情報漏えい対策、インシデント対応といったテーマの基、UAMや特権アクセス管理、EDR、SIEMといったツールの強みと弱みを解説する。またそれを踏まえ、専用の内部脅威管理（ITM）テクノロジーを採用すべき3つの理由も紹介しているので、参考にしてほしい。