年間4000件送信される“標的型攻撃メール”、効果的な訓練に必要なものは？

　メールを使って特定の組織を狙う「標的型攻撃メール」。近年では、官公庁や大手企業に加えて、地方公共団体や中小企業もターゲットになっており、警察が把握しているだけでも年間4000件以上の標的型攻撃メールが送信されているという。しかもその手口は巧妙化されており、単に防御システムを導入するだけでは防ぎきれないのが実情のようだ。

　こうした状況には、従業員が悪意のあるメールにだまされないように「標的型攻撃メール訓練」を実施して、セキュリティリテラシーを高めることが有効だ。しかし、訓練計画から送信準備、訓練実施、事後対応までの各訓練フローにおいて、必要な要件を事前抽出する必要があるため、自前で行うにはハードルが高い。

　そこで注目されているのが、本資料で紹介する「情報セキュリティ教育サービス」だ。同サービスは、標的型攻撃メール訓練に必要な機能がそろっているだけではなく、訓練の後に、eラーニングなどを活用した教育も行えるため、従業員のセキュリティリテラシーの向上を包括的にサポートできる。本資料で詳細を解説しているのでぜひ参考にしてほしい。