3社に学ぶ広告施策の効果分析、オンライン／オフライン問わず評価が可能に

　WebメディアやSNSといった新たなプラットフォームの台頭、新型コロナウイルスの流行による消費者行動の変容など、企業の広告戦略を取り巻く環境は変化し続けている。広告施策のROIを最大化するには、全てのメディアを統合的に把握し、検証し続けることが重要だ。しかし、各広告の効果を数値化・可視化するのは容易ではない。

　ジムや英会話教室を運営するトゥエンティーフォーセブンも、その悩みを抱える1社だった。同社はデジタル広告によるマーケティングを中心に、潜在層へのリーチをオフライン広告で補完してきた。だが、プロモーションをラストクリック以外で評価する軸がなく、オフライン広告は代理店のレポートだけで評価するなど、統一的なチャネル評価ができていなかった。

　そこで注目したのが、広告施策のデータを入力するだけで成果に対する貢献度を可視化する、オンオフ統合マーケティング分析ツールだ。最適な広告予算配分を提示する機能もあり、同社は予算組みのベースとしての効果も期待しているという。本資料では、同社をはじめ、三井住友カード、サンリオエンターテイメントの3社の事例から、変化の時代に適応する広告戦略のポイントを明らかにする。