株式会社アイ・ティ・アールが国内企業の情報システム部門長などを対象に実施した最新のIT投資動向調査(2009年9〜10月実施)によると、2010年は前年と比較してIT投資に対する意欲が盛り返し傾向にあることが分かった。
一時は見送っていた新OS「Windows 7」への移行を検討する企業が増え、「データセキュリティ」「アクセス管理」といったセキュリティ関連製品への投資意欲が高い傾向にある。
一方、IT投資意欲が盛り返しの兆しを見せつつあるとはいえ、ITコスト削減に対するニーズは決して衰えてはいない。
これまで、国内企業の情報セキュリティ対策に関しては、リスクを恐れるあまりコスト対効果を半ば度外視してでも防御を固めるといった風潮が見受けられた。
しかし近年では、そうした傾向は過去のものとなりつつある。
本レポートでは、継続的な運用、メンテナンス費用を含めた3年間のトータルコストを算出。Windows 7を新規導入すると仮定した仮想企業の環境で大手6社の製品を比較することで、企業に最も大きなコストメリットを提供する製品を明らかとしている。