“憎まれIT責任者”が「私物スマホ禁止」をやめて得たもの

　従業員が所有する端末の業務利用を許可する「BYOD」を採用する動きは広がりつつあるものの、私物端末内のデータをどう管理するか、サポート体制をどう構築するかなど課題は多く、「禁止」のスタンスを維持する企業も少なくない。企業の許可無く従業員が個人的に私物端末を業務利用する“勝手BYOD”への対処に頭を悩ませる企業も多いだろう。

　米人材コンサルティング企業O.C. Tannerの最高技術責任者（CTO）であるニール・ニコライセン氏も、BYOD禁止のスタンスを貫いていたIT管理者の1人だ。その厳格なポリシー順守の姿勢から、“会社の発展を邪魔する男”という不名誉な名声を得ていたという同氏。だが機敏で先見の明があるIT責任者としての立場から足を踏み外していることに気がつき、ポリシーの見直しに着手したときから、同氏の人生は劇的に変化することになる。

　BYODの解禁と禁止のどちらが正しいのかという問いには、当然ながら正解はない。当初“正解”だと考えていた考え方を見直すことが、意外な効果をもたらすこともある。BYODに関するTechTargetジャパンの人気記事を再編集した本資料で、その一例を示そう。