東日本大震災時の災害対策でも実証された仮想化技術の導入効果

　電子・電気機器、自動車など、工業製品の品質、安全性を検証する第三者検査機関として、グローバルなビジネスを展開するテュフ ラインランド グループ。その日本法人であるテュフ ラインランド ジャパンは、2001年から仮想化技術を導入し、現在は約9割のアプリケーションを仮想化環境で稼働している。また、当初から災害対策にも積極的に取り組んできた。

　2011年3月11日に発生した東日本大震災では、横浜のデータセンターは大きな被害を受けなかったが、安全性の確保を優先した同社は、顧客の重要データを保存した15台の仮想サーバを大阪のDRサイトにフェイルオーバーした。ここで要した時間は、フェイルオーバーからシステムの再立ち上げや管理者による確認を含めて、約30分。

　なぜ同社はこれほどの短時間で仮想サーバのフェイルオーバーを完了できたのか。この文書では、同社における仮想化導入の変遷と、それによる災害対策の効果を詳しく紹介する。