さまざまな調査で、日本では他国に比べ、職場外での仕事がしにくいことが指摘されている。そう聞くと、終身雇用を前提とした雇用制度、および時間労働制が基本となっていることが根本原因なのではないかと考えてしまう。
それが正しいのであれば、雇用制度や労働制が一朝一夕に変わることは期待できず、従って今後も職場外での労働が国内で広がることはないのではないかと考えがちだ。
だが、現行の仕組みのままでも十分に柔軟な働き方を推進できる、と主張する人もいる。今号のIT INSIDERは、職場外労働の重要な形態の1つである在宅勤務を取り上げ、これがどうすれば広がるのかを考える。