「コミュニケーション改革」につながる、ビジネスでのチャットツール活用術

　ビジネスにおけるチャットの有用性が認識されて久しい。その市場規模は2020年時点で約156億円、年平均成長率は120％に上るという。一方で、個人向けチャットの利用には不正ログインや誤送信、情報漏えいといったセキュリティリスクが潜んでおり、業務利用を禁止している企業も多い。

　そこで注目したいのが、「社内SNS」の機能を備えたビジネスチャットだ。日本企業向けの社内コミュニケーション機能として、日報の作成・検索・振り返りにも対応している。端末を選ばず利用でき、操作自体が直感的で分かりやすいことに加え、管理画面からは企業ポリシーに沿った個人単位のセキュリティを簡単に設定できる点が特徴だ。

　他にも、チャット形式のトークや掲示板での情報共有、IP電話、タスク管理、安否確認、トーク引用返信機能、サンクス機能など豊富な機能を実装しており、情報統制のための管理機能も充実している。本資料では企業の導入事例を交えながら、同製品の特徴や機能、導入効果などを詳しく紹介する。働き方改革につながる「コミュニケーション改革」のツールとして役立つはずだ。