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日商エレクトロニクス株式会社

事例

日商エレクトロニクス株式会社

サーバ仮想化したものの高まる運用負荷、川重冷熱工業が取り組んだ改善の一手とは

今や過半数の企業が導入しているといわれるサーバ仮想化だが、運用や保守に苦しむ企業は少なくない。川崎重工グループの川重冷熱工業もそうした企業の1社だった。その改善とともにBCP対策を目指した同社のプロジェクトを紹介する。

コンテンツ情報
公開日 2017/08/03 フォーマット PDF 種類

事例

ページ数・視聴時間 2ページ ファイルサイズ 1.7MB
要約
 サーバ仮想化は、ハードウェアリソースの効率的な運用、事業継続計画(BCP)/災害復旧(DR)対策への対応、可用性の向上など、多岐にわたるメリットを持つ。既に企業の過半数が導入したともいわれるが、その運用・保守は複雑化しやすく、活用にはスキルも求められる。

 空調用熱源機器や汎用(はんよう)ボイラの製造と販売を手掛ける川重冷熱工業も、その運用や保守に苦しんだ企業の1社だった。ブレードサーバを使用して、業務システムのサーバ仮想化を行ったものの、かえって運用負荷やトラブル対応のリスクが増大してしまったのだ。

 そこで、同社は仮想化基盤をリプレースすることで、「仮想化システムのシンプル化」「DR環境の構築」「運用負荷の軽減」という3つの効果を実現したという。同社はどのような仮想化基盤を採用することで業務改革を実現したのだろうか。