8割が企業からの情報に不満、消費者行動調査で見えたマーケティングの改善点

　近年、消費者の情報源は、テレビや新聞などの従来型メディアから、ニュース／ポータルサイト、企業のWebサイト、ソーシャルメディア、メルマガなどのデジタルメディアへと広がりを見せている。商品に関心を持ち、購入すべきかを検討する手法が変化する中、消費者の購買意欲を高めるために、企業はどのような取り組みをするべきなのだろうか。

　アドビ システムズが日経BPコンサルティングに委託をして国内の消費者1000人を対象に行った、一般消費者の消費行動における意識調査によると、店頭で気になった商品があった場合に6割以上の消費者が「Webで調べる」という。その一方で、8割以上の消費者が企業から届く電子メールなどの情報を「ノイズと感じることがある」と回答した。

　さらに「Webサイトやメールからの情報はニーズや意識とどの程度一致しているか」という設問に対しては、65.8％の消費者がネガティブな回答を選択。探している情報を見つけづらいことを理由に「商品の購入または情報収集のいずれかを中断」した人も62.6％に上った。本ホワイトペーパーでは、これらのデータを基に消費者行動の実態を分析し、企業が消費者といかに向き合うべきか、マーケティングの手掛かりを探る。