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KDDI株式会社

技術文書

KDDI株式会社

インターネット広告は「枠から人へ」、費用対効果を運用で改善する

既存メディアの広告費が減少する中、インターネット広告は年10%前後の成長を続けている。この成長を支えてきた「アフィリエイト広告」「リスティング広告」などに加え、近年はアドテクノロジーを活用した「運用型広告」が脚光を浴びている。

コンテンツ情報
公開日 2016/08/29 フォーマット PDF 種類

技術文書

ページ数・視聴時間 4ページ ファイルサイズ 199KB
要約
 インターネット広告は。既存メディアの広告費が減少するなか、年10%前後の成長を続けている。大手広告代理店の電通の調査によると、2015年の国内広告費は6兆1710億円で、そのうちに占めるインターネット広告は約19%の1兆1594億円だったという。

 既存メディアと同様の固定枠の販売から始まったインターネット広告だが、インタラクティブ性が高く、容易に効果を測定できるという特徴を生かした広告商品が次々と登場。クリック数に応じて広告料金を支払う「アフィリエイト広告」や、ユーザーの興味関心などに合わせて広告を表示する「リスティング広告」などは、その代表的な存在だ。

 さらに、近年はターゲティング精度の向上、広告配信ネットワークの自動化、アドテクノロジーによる費用対効果の定量化により、広告枠を入札形式で取引することも可能となった。その結果、生まれたのが「運用型広告」だ。本コンテンツでは、運用型広告の定義や特徴、仕組み、費用対効果について、分かりやすく解説する。