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日本アイ・ビー・エム株式会社

事例

日本アイ・ビー・エム株式会社

日本パレットレンタルが業務用モバイルアプリを開発、その効率化の鍵とは?

スマートデバイスが普及するに従い、従来の専用無線端末に比べ価格が圧倒的に安いスマートフォンは、業務分野でも活用が広がっている。今後のモバイルアプリケーションの開発と運用保守の効率化に対し、どう取り組めば良いのか。事例からそのヒントを探る。

コンテンツ情報
公開日 2016/04/07 フォーマット PDF 種類

事例

ページ数・視聴時間 4ページ ファイルサイズ 710KB
要約
 物流パレットのレンタル事業を展開する日本パレットレンタルでは、パレットの所在・在庫管理のさらなる効率化が課題であった。2013年9月には、物流機器管理ソリューション「Llink(エルリンク)」を立ち上げ、RFIDを活用したRTI(Returnable Transport Items:通い容器)の個体管理を実現。モノと情報の流れを一体化した管理が始まった。そこで問題となったのは、アプリケーションの開発と保守運用の効率化だった。

 そこで、モバイルアプリの開発基盤を導入することで、ネイティブ、Webおよびハイブリッドの全ての開発形式に対応。ハイブリッド形式の場合、大部分のコードを共通化することによりiOSやAndroid、Windowsなど複数のモバイルOSに対応したアプリ開発が可能となった。さらに、OSがバージョンアップした際にも開発基盤上の標準機能を利用することで、アプリ改修や配布などの作業負荷を軽減できる。

 本ホワイトペーパーは、業務用モバイルアプリケーションの開発における、開発基盤の利用事例である。本来の目的である業務要件部分の開発や機能強化に集中できるといった詳しい導入メリットについては、ぜひ内容を確認してほしい。