テレワーク実現のポイント――「ワークスタイル変革」を成功に導く処方箋

　ワークスタイルの変革は人事部門だけの対応は無理で、経営全体の問題だ。日本テレワーク協会はその決め手として在宅勤務など6つの領域を挙げている。また、ワークスタイルの変革を支えるICTの進化はサービス基盤、端末、ネットワークの分野で見ることができるとしている。

　ただし、フレキシブルワークスタイルを実現するには、個人の業務範囲が明確でない、上司は部下が在宅勤務をしていると評価がしにくい、また部下は評価基準が明確でない点に不安を持っている、自宅で勤務をしていると近隣からおかしな目で見られるなどの日本の労働習慣に対する現実的な声もあり、社会全体での意識改革が必要だと、日本テレワーク協会は指摘する。

　本Webキャストの前半では、日本テレワーク協会の中山洋之氏が、新しい働き方に向けたパラダイムシフトの必要性を述べている。後半は、デルの大川 庄一郎氏がユニファイドコミュニケーションに関する導入ノウハウを紹介している。医療センターにおけるモバイルとクライアント仮想化といった詳しい取り組み内容については、ぜひ動画を確認してもらいたい。