サイバー攻撃を9つに分類し傾向と対策を解説　「2015年サイバー犯罪コスト調査」

　今回、調査対象となった日本企業32社の、サイバー攻撃による犯罪対策・対応コストの年間平均金額は8億1800万円に達し、この1年では14％増加している。サイバー攻撃の内容としては、組織の知的財産の窃盗、オンライン銀行口座の没収、他人のコンピュータでのウイルスの作成と配布、インターネット上への機密ビジネス情報の掲載、重要な国家基盤の妨害などが挙げられる。

　本ホワイトペーパーは、日本企業を対象にした調査会社Ponemon Instituteによる、2015年サイバー犯罪コストに関する調査レポートである。被害の大きいサイバー犯罪として、内部不正、Webベースの攻撃、サービス妨害など攻撃内容を9つに分類し、その解決に要した平均コストや、検知や復旧といった実施内容のコスト内訳についても具体的に示している。

　実際に32社の218件のインタビューを交えた調査レポートであり、今後ますます必要となるであろうサイバー攻撃への対策を考える上で、IT担当者・セキュリティ担当者に限らず、経営層にもぜひ参考にしてほしい内容である。