仮想化によるBCPとディザスタリカバリの手引き

　企業信用情報を提供する米企業Dun & Bradstreetの調査によると、米国をハリケーン サンディが襲った後、この被害で企業に支払われた保険金総額は200億ドルを超えたという。また、同社の報告によると東日本大震災の被害はさらに大きく、715の業種で31万2000人の従業員が影響を受けたという。

　一方、人災による被害も深刻だ。2011年から2012年にかけて、DDoS攻撃の発生回数は20％近く増加し、システム停止につながる可能性があるハッカー攻撃や悪意のあるコードの侵入も急増している。こうした天災や人災が引き起こす計画外のITシステムのダウンタイムは、全世界において毎年数百億ドルの損失を発生させているのだ。

　そんな中、多くの企業で導入が進んでいる仮想化は、今リスク管理の視点からもそのメリットが注目されている。本資料では、仮想化によるビジネス継続とディザスタリカバリの効果を、3社の事例を交えて詳しく解説していこう。