仮想マシンのBCP対策の要は「ストレージレイヤーでのデータ同期の実効性」

　日本国内トップクラスの資産運用会社である三井住友アセットマネジメント。同社は、2007年に情報システムをデータセンターに移行する際、仮想化によりサーバを集約するとともにディザスタリカバリ（DR）サイトを構築した。

　しかし、本番サイトとDRサイトとの間の切り替え作業には多くの工数が必要だった。当初はデータの同期方法として、「本番サイトからのバックアップテープの搬送」「バッチ処理による連動」「ミドルウェアを使ったリアルタイムでの同期」と、システムの優先度に合わせて3種類の方法を適用していたが、手順が複雑化し切り替え作業にも時間がかかる。2011年3月の東日本大震災後、経営層からもBCP環境の実効性を強く求める声が挙がっていた。

　ミドルウェアのレイヤーではなく、もっとベースとなるストレージのレイヤーでデータの同期をしない限り、災害が起きたときに本番サイトと同じように業務の継続を図ることは難しい。また、その作業の実効性と簡素化も大きなポイントとなる。DRサイトへの切り替え工数を4分の1に削減し、切り替え時間も1週間から1日に短縮したという同社が選んだ仮想化環境管理ソリューションとは何だったのか。