情報セキュリティ実態調査結果2012　3000社への調査で見えた今すべき対策の具体像

　2012年は一般ニュースに取り上げられるほどサイバー攻撃が活発化した一年だった。また、2011年の東日本大震災や米国でのハリケーン被害がITの在り方を考えるきっかけとなり、個別対策の限界を考えさせられた年でもあった。

　NRIセキュアでは、2012年8月～10月に東証1部・2部上場企業2098社を含む計3000社の情報システム・情報セキュリティ担当者を対象に、情報セキュリティに関するアンケート調査を実施した。企業にとっては、IT予算が制限されていく中で、セキュリティ投資をどの部分に行うか、高度なセキュリティ人材を育成するか、アウトソースするか、といった課題に速やかに結論を出さねばならない状況に直面している様子がうかがえる。また、スマートデバイスなどによる社外業務や、有効性の高いBCPやIT-BCPを作成し、改善することが重点課題として認識されているようだ。

　本資料では、同調査結果を詳細にまとめるとともに、その分析結果から見えてきた日本企業における情報セキュリティの実態を明らかにする。企業で情報システムや情報セキュリティ関連業務に携わる方は、ぜひこの生の情報を今後の対策に役立ててほしい。